太陽光発電 目安

太陽光発電の目安をご存知ですか?

太陽光発電の設置目安

 

太陽光発電システムに関連するWebサイトや書籍を読まれたことはありますか?
そこには、よくkw(キロワット)単位で紹介されていますよね。

 

例えば、以下のような説明を見たことがあるのでは。

 

「3kwの場合は・・・」
「1kwあたりの価格が・・・」

 

しかし、我が家に太陽光発電を設置するなら、どれぐらいの「kw」が必要なの?
「1kw」の発電量を得るために、何枚ぐらいの太陽電池モジュール(太陽光パネル)が必要なの?

 

この答を知らなければ、「今一つピントこない」のではないでしょうか。

 

そこで、以下では、太陽光発電の設置目安をご紹介します。

あなたのご自宅に必要な発電量は何kw?

一般家庭における太陽光発電の平均出力は4kwです。
もう少し具体的に解説すると以下のようになります。

1〜3人のご家族の場合 → 3kw
3〜4人のご家庭の場合 → 4kw
5人〜のご家庭の場合  → 5kw
※ 目安だとお考えください。

4人家族が平均的に暮らす家庭ならば、40A程度の家庭が多いですが、オール電化導入済みなら50A程度が想定されます。

 

50A契約でブレーカー落ちしない状態ならば、5kwh出せる太陽光発電システムを導入することで電気を自給出来ます。

 

蓄電池システムを導入するならば、6kwhや7kwhも可能ですが大きすぎると設置費用も高額になるので注意が必要です。

 

住宅用太陽光発電システムならば、昼間の電気を自給して深夜電力により給湯システムを使い、夜の電気を電力会社から購入します。

 

売電価格と購入価格のバランスを考えて太陽光発電パネル設置量を決めると良いです。

 

1kwだと太陽電池モジュール(パネル)は何枚?

太陽光発電パネル5枚

 

1kwの発電量を得るには、太陽電池モジュール(太陽光パネル)は何枚設置する必要があるのでしょうか。

 

目安としては5枚〜6枚です。

 

しかし、太陽電池モジュール(太陽光パネル)はメーカーや機種によって19W〜230Wと大きな違いがあります。

つまり、一概に何枚とはいえないのですが、一般的に多いのが5枚〜6枚だと考えてください。

 

太陽光発電システムの費用

電卓費用

 

年々価格が下がってきている太陽光発電システム。
今から導入する場合、どれぐらいの価格になるでしょうか。

 

2018年現在であれば、1kwあたり32万円ほどなります。

 

電気の固定価格買取制度は、太陽光発電システムの平均設備投資費用を基にした試算により価格決定が行われています。

 

2018年度ならば、発電量1kwあたり32万円前後と予想されるので、固定買取価格は出力抑制装置設置義務なしで26円/kwhとなるわけです。

 

一般家庭の太陽光発電システムは、発電能力3kwh〜7kwhが多くなるので基本的に10kwh未満です。

 

設置費用総額を出力電気量で割った金額が、kw単価と呼ばれる太陽光発電システムを検討する上での目安となります。

例えば、170万円で5kwhの出力がある太陽光発電システムは、170万円÷5kwh=34万円/kwhです。

複数の設置業者の見積もり額に大きなバラツキが出る場合には、kw単価を目安として考えると良いです。

太陽光発電システムへの過剰投資がなぜ問題なのか

 

普段契約している電気料金は、基本料金と3段階式の従量料金により料金体系が作られています。

 

地域や電力会社により違いがあるものの、従量料金は1段階で24円/kwh程度・2段階で27円/kwh・3段階で30円/kwh程度です。

 

一方、固定価格買取制度による2018年度の売電価格は、出力抑制装置設置義務なしで26円/kwhとなります。

 

電力会社は一般家庭への売電価格程度の金額で買取して、コストを掛けた送電を行い各家庭へ電気を供給するわけです。

 

固定価格買取制度は、太陽光発電システムを早期に普及させて10年で設備投資を回収させることが目的となっています。

 

本来の電気調達コストを上回る価格で買取を行うことになる太陽光発電システムは、現在の価格でも市場価格より遥かに高いです。

 

11年目以降の買取価格は市場価格となるので、太陽光発電パネルを必要以上に設置しても、将来の売電価格次第では得になりません。

 

蓄電池システム導入有無でバランスが良い発電量が決まる

家庭に導入する太陽光発電システムは、日中不在時に発電した電気を蓄電出来る大型電池を備えた蓄電装置有無で事情が変わります。

 

なぜなら、太陽光発電システムにより発電した電気を電力会社に全量買い取ってもらえても、売電価格が暴落したら大した金額にならないからです。

 

日没近くから深夜電力時間帯までの間は、正規の電気料金にて電力会社から電気を買う必要があるので、蓄電池システムがあればある程度賄えます。
1日に使用する電気量を計算した上で、蓄電池システムを導入すれば事実上電気の自給自足が実現可能です。

 

住宅用太陽光発電システムは自給自足目的が主流になる

太陽光発電による電気の固定価格買取制度は、2012年に制度開始した時点では42円/kwhという高額な買取価格でした。

 

2018年には出力抑制装置の設置義務なしで26円/kwhと暴落したように見えます。
しかし、実際に暴落しているのは太陽光発電パネル価格自体だと知れば、さほど悲観的になる必要がありません。

 

現在の売電価格は電気料金と同じくらいで推移している状態ですから、今後太陽光発電システム導入世帯は更に低価格の売電価格になるわけです。

 

売電価格が安いなら太陽光発電パネルで作った電気を自宅で使い電力会社から購入する電気を最小限にすれば良いわけです。

 

電力会社にとっても日中の電気を自給してもらえれば、太陽光発電による売電が増えすぎる心配が無くなり電力供給量バランスを保ちやすくなります。

 

出力抑制装置の設置義務地域では過剰設置に注意する

固定価格買取制度の価格表を確認すると、出力抑制装置の設置義務地域とは何か気になるはずです。

 

家庭で発電した太陽光発電による電力を自宅で使う分以外全量を買い取る関東・中部・関西地域と過剰供給時には買取量を制御する地域に分かれています。

 

全量買い取ってもらえる地域ならば、売電収入を計算出来るので自宅で使う分以上の太陽光発電パネルを設置しても問題ありません。

 

一方、得に太陽光発電パネル設置数が多すぎる九州地域では、必ずしも太陽光発電した電気を買い取ってもらえるとは限りません。

 

売電収入が読めないだけに、蓄電池システムを導入して自給目的で使うことが賢い選択となります。

 

まとめ

太陽光発電システムの導入価格は、太陽光発電パネル価格が一気に下がったことにより安くなっています。

 

太陽光発電の固定価格買取制度は、太陽光発電パネル価格の下落を反映したものであって、10年間で設備投資が回収出来る金額に相当しているわけです。

 

4人家族が暮らす家庭ならば、オール電化で50A程度の電力供給契約となっている家庭が多いので、昼間は電気を自給する目的で5kw程度設置すると良いです。

 

太陽光発電は昼間しか発電出来ないので、出力抑制装置の設置義務地域では、過剰に太陽光発電パネルを設置しても買取保証がありません。

 

太陽光発電システム導入価格が安くなった状況では、家庭で自給出来る範囲内での設置が無難です。
大容量の太陽光発電パネルを設置するなら、蓄電池システム導入を検討することが望ましいです。

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