太陽光発電 導入時期

太陽光発電システムの導入時期はいつがベストか?

太陽光発電の導入時期

太陽光発電システムを導入するなら、いつのタイミングが良いのでしょうか。

 

電気製品は毎年安くなるので、後で購入するほうがよいのか……。
考えるところですね。

住宅用太陽光発電システムは早期導入がお得か?

あなたのご自宅に太陽光発電を導入するなら、早い方がお得かもしれません。

 

固定買取価格は、2017年、2018年、2019年と下がり続けていきます。
余った電気を少しでも高く売りたい場合は、なるべく早く太陽光発電を導入した方がお得でしょう。

 

住宅用太陽光発電システムは、2012年7月より開始された国による固定価格買取制度創設により賑わっていました。

 

背景として火力発電所の数を減らして、水力・原子力・自然エネルギーの3つの柱で将来の電気を賄うつもりだったからです。

 

しかし、東日本大震災発生により福島第一原発事故を経て太陽光発電システムは、家庭での日中の電力需要を減らす目的で推奨されています。

 

早期に太陽光発電システムを普及させるために導入された固定価格買取制度は、設備投資額を早期に回収出来るよう助成する意味合いがありました。

 

全国で設置されている太陽光発電システムの導入費用平均値を10年で回収出来る金額を目安に固定買取価格が決定されています。

 

売電収入目的による導入時期は過ぎている?

売電収入目的による導入時期は過ぎたと考えて良いです。

 

固定価格買取制度により売電価格が固定されるのは、太陽光発電システム導入から10年間です。

 

住宅用太陽光発電システムは、事業目的のものとは異なり余った電気を電力会社へ売電する方法となります。

 

原子力発電所停止と廃炉予定に伴い電力が大幅に不足する関東や関西地域では、太陽光発電による電気を全量買取が中心です。

 

一方、太陽光発電システムが多くなりすぎている九州地域では、出力抑制装置設置義務があります。

 

家庭での電気料金表を確認すると分かるように、従量電気料金は27円〜30円程度の価格となっています。

 

オール電化による深夜電力が特別安くなっているので、太陽光発電システム導入予定世帯の大半はオール電化も同時に行うわけです。

 

2018年度の固定買取価格は、1kwあたり26円となっていて出力抑制装置設置義務がある地域でも28円まで下がっています。

 

売電価格が電気購入価格を下回っている状況から、売電収入目的による導入時期は過ぎたと考えて良いです。

 

今後は、太陽光発電は何目的で導入する人が増える?

これからは自給目的での太陽光発電パネル導入へシフトする人が増えるでしょう。

 

一見すると太陽光発電システム導入時期として良いタイミングを逃したと考えがちですが、目的により考え方が真逆になります。

 

住宅用太陽光発電システムは、屋根の上に太陽光パネルを設置して発電する仕組みです。

 

オール電化導入により給湯システムは深夜電力を利用出来るようになるので、昼間の1/6の電気料金で使える効果は絶大です。

 

昼間の電気料金が高いわけですから、昼間は太陽光発電パネルからの電気にて自給出来れば電気料金を大幅に節約出来ます。

 

外出時には電気消費量が激減するので、売電収入をおまけで得られると考えれば良いわけです。

 

本来の売電市場価格は、11円/kwh程度が先進国での標準的な目安となるので、今太陽光発電システムを導入しても十分高い買取価格です。

 

固定買取価格は、あくまでも太陽光発電システムの設備投資回収目的と考えます。

 

既に太陽光発電パネル価格は下落済みか?

太陽光発電パネルは十分安くなりました。
なので、今後は、今までのようなペースで下落は期待できないと考えられます。

 

固定価格買取制度は、何を基準に決めているのかご存知でしょうか?

 

そう、全国で設置されている太陽光発電システムの平均価格ですね。

 

制度開始時には1kwあたりの太陽光発電システム設置費用が、45万円前後と高かったので、固定買取価格も42円スタートでした。

 

2018年には全国平均価格が32.2万円程度になると試算されているので、買取価格26円は妥当です。

 

既に太陽光発電バネル価格は、十分に下落済みであることが固定買取価格推移の基となるデータは経済産業省の公式サイトで確認出来ます。

 

今後は周辺装置の価格下落を待つ時期だからこそ蓄電池システムを考える

これから太陽光発電システムを導入するならば、太陽光発電パネルの価格が下がっていることを考えるとすぐにでも導入すると良いことが分かります。

 

一方、太陽光発電パネル以外の周辺装置の価格下落は、ゆっくりとした推移となっているために今後も値下がりが期待可能です。

 

中でもパワーコンディショナーと蓄電池システムについては、検討に値する部分となります。

 

パワーコンディショナーは、6年〜8年程度で交換するパーツとなるので、価格下落を待つ必要がありません。

 

今後の維持費が下がる予定のパーツと考えて良いです。

 

蓄電池システムは、日没近くから深夜電力時間帯までの夜使用する電気を昼間の太陽光発電を利用して蓄電する大容量電池です。

 

蓄電池システムは、まだ高価な部類に入るので今後の価格下落が期待出来ます。

 

そこで、太陽光発電システムを導入して蓄電池システムを後で追加出来るようにしておく方法が有利です。

 

蓄電池システムは、固定価格買取制度の保証期間が終わる10年後迄に導入すれば良いわけです。

 

先に太陽光発電システムを導入して設備投資額を回収しよう

太陽光発電システムの導入価格が比較的高額なことから、設備投資額を回収するための補助として固定価格買取制度があります。

 

固定価格買取制度による売電価格が下がり切る前に太陽光発電システムを導入すると良いです。

 

なぜなら、10年間で設備投資額を回収して、その後の売電価格推移を見ながら追加設備投資すれば良いからです。

 

原子力発電中心のフランスと原子力発電廃止を決めたドイツでは、電気料金に2.5倍の差がありドイツは高額な電気代に苦しめられています。

 

日本国内でも原子力発電が無い沖縄県が全国で一番電気代が高いことは有名です。

 

今後の日本でも原子力発電所の数が減るにつれて、原油価格に電気代が影響を受けやすくなるので、早期に太陽光発電システム導入は自衛になります。

まとめ

太陽光発電システムの導入は、固定価格買取制度による売電価格が下がり続けているために導入時期が過ぎたと考えがちです。

 

確かに売電目的での太陽光発電システム導入は、既に時期が過ぎています。

 

しかし、住宅用太陽光発電システムは、自宅で使う電気を発電するために導入するなら十分にメリットがあります。

 

なぜなら、既に太陽光発電パネル価格は値下がりしていて、設備投資費用が抑えられるからです。

 

固定価格買取制度により売電価格が下がり切る前の段階ですから、まだ値下がり見込みがある蓄電池システムの導入だけ後回しする方法があります。

 

太陽光発電パネルの設備投資価格を10年で回収出来る固定価格買取制度を利用して、将来の電気料金高騰に備えることが重要です。

 

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